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近年、海洋プラスチックごみ問題、気候変動問題、諸外国の廃棄物輸入規制強化等への対応を契機として、国内におけるプラスチックの資源循環を一層促進する重要性が高まっています。国連環境計画（UNEP）によると、2018年時点で日本の使い捨てプラごみの一人当たり排出量は年約32㎏と米国に次ぐ世界第2位となっ

建設業界は、地域の人が安全安心で暮らせる社会をつくるために住環境の整備やまちづくり、インフラ、環境保護などに取り組んでいるので、事業の理念そのものがＳＤＧｓに合致することが多い業界と言えます。今回は、ＳＤＧｓの17目標のうち、建設業が関係する主な目標を挙げたいと思います。ＳＤＧｓは、2015年9月

2021年度も残り1か月となりました。今回は、2022年1月25日まで配信したKJ-NETデータを活用して、2021年度の全国非住宅着工延床面積の状況を説明します。2021年度　延床700㎡以上の非住宅着工延床面積は、2,753万㎡（2022年1月25日配信時点）KJ-NET202

年が明けてあっという間に2ヵ月も過ぎようとしていますが、私は引き続き、設計事務所へ定期的に訪問しております。今回は少し趣きを変えて、施主と設計士、弊社に関わるお話をお伝えしたいと思います。施主へ意匠性ガラス建材を提案したい建材メーカークライアントであるガラス建材メーカー様から、とあ

読売新聞グループと読売巨人軍、東京ドーム、三井不動産は2021年12月13日、東京ドームで過去最大規模のリニューアル工事を実施すると発表した。確か1988年に新設されたから、33年経てのリニューアル工事である。そこで、30数年前に大手ゼネコンから受注した調査案件を思い出した。それは、東京ドームの様

土木工事の情報配信サービスD-NETから収集・分析した自主調査レポート「2021年度上期i-Construction最新動向」から2021年度上期の傾向の続きとなる。前回は上期の工事件数が2,442件と減少傾向にあり、直轄事業予算の削減などが主な要因だった。工事の対象は以下の通り。202

2016年1月に閣議決定され、政府が策定した「第5期科学技術基本計画」のなかで提唱されているSociety 5.0を目指す上でデジタルインフラの強化が必須となっています。そうした国の後押しもあり、近年、データセンターの建設が相次いでいます。今回は増加するデータセンターを巡る課題について考えます。

明けましておめでとうございます。今年も宜しく御願い申し上げます。今年はどの様な年になるのやら。今年は寅年。寅年生まれの人は前向きでチャレンジ精神が強く、どんなことにも強い信念を持って挑んでいく傾向があり、行動力の高さとサービス精神旺盛な性格から、周りの人をまとめるリーダータイプに適しているとのこと

新型コロナウィルスの感染拡大に混迷した2021年を、過去2年間の竣工状況とともに、KJ-NETの用途別で分析した。過去3年間1-12月における延床面積・地域別の竣工状況（3都市圏・5用途）2021年の竣工延床面積傾向工業・流通（主なカテゴリー：工場、流通センター、倉

弊社の組織は、全国建築計画物件情報のＫＪ-ＮＥＴや土木情報Ｄ-ＮＥＴ、オリジナルのデータ制作を担当する「データサービスグループ」と依頼調査を担当する「コンサルティンググループ」に分かれる。そのグループ毎に今年の1年を振り返ってみようと思う。「データサービスグループ」の全国建築計画物件情報の