新型コロナ禍で住宅事情に変化

紅葉が鮮やかに色付き、寒さも日ごとに増してきた昨今ではありますが、今回も設計事務所やビルダーを訪問し、新型コロナの影響や市場の動向、建材製品の評価等についてヒアリングしてまいりました。
新型コロナの影響を踏まえ、特に住宅市場を俯瞰すると、 ①堅調な戸建の伸び、②都心から郊外、床面積の広大化、といった傾向がみられます。

新築一戸建て住宅が拡大

大手ホームビルダーによると、首都圏における新築一戸建ての販売は、特に新型コロナの影響が深刻化した4月以降は前年同月比大きく伸びたとしています。理由を聞くと、「在宅勤務が常態化したことで仕事用のスペースを取りたい」、「子供が遊びやすいようリビングを広くしたい」といったニーズが増えてきた為としています。
設計事務所も「書斎が欲しい等のニーズが増えてきている」と、テレワークが必然となってきたニューノーマルの時代を反映してきていると話します。そうしたニーズに対応するには、マンションよりも1階と2階が分離でき、プライベートが確保しやすい戸建が好まれるのでしょう。

都心から郊外へ~床面積の広大

都心から郊外という動きも新型コロナがもたらした傾向と思われます。前出のビルダーは、これまで「駅近」しか売れてなかったが、最寄り駅から徒歩15~20分程の物件やバスを利用せざるを得ない物件でも売れてきていると話していました。
在宅勤務、外出自粛が奨励される時代では、必ずしも職住近接である必要性はなく、限られた予算で住環境が整いやすく床面積が広くとれる郊外が見直されているようです。

ライトリサーチを加え、調査ニーズに幅広く対応

新型コロナは、住宅事情に大きな影響を与えています。ソーシャルディスタンスを含め、個人及び家族のライフスタイルまでも変革させようとしています。広くなったスペースに、デスク、テーブル、高機能チェア、稼動棚等の家具をはじめ、空間を彩る様々な製品にビジネスチャンスが生まれます。こうした激動の時だからこそ、ユーザーの声や競合の動向をしっかりと把握し、市場戦略を構築することが重要です。BiCではマーク、ACTに加え「ライトリサーチ」といった簡易な調査手法も展開。より幅広い調査ニーズに応えます。

 (鈴木和雄)

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