新国立競技場で注目度アップ！木造建築物が拡大するチャンス

我が国の森林資源の利用期の視点から間伐材の利用が叫ばれ、林野庁を中心に産学を通じた研究活動や法改正も後押しし、木材の弱点がクリアされるようになった結果、CLT（直交集成板）といった新たな木材製品も注目を集め、大断面集成材による大規模木造建築物が可能になってきました。
2010（平成22）年には「公共建築物等における木材利用の促進に関する法律」が制定され、建築物の木造化に対する機運がにわかに高まってきています。木材製品が多く使われる2019年11月完成を目指して工事が進む新国立競技場もその象徴といえます。

では外装用として使われる木材市場は、どのように推移しているでしょうか。木材に熱処理や薬剤注入等を施し防腐、防虫・防蟻、寸法安定性等を向上させ非居住建築物の外装用として使用される木材市場を推定すると、2016年度で5,580㎡、2,180百万円と推定されます（グラフ参照）。主にルーバー、デッキ、外壁等として使われ、幼稚園や保育園の校舎、駅舎等の公共施設、商業施設が需要の中心となっています。具体的にはJR長野駅や妙高高原駅や京王線高尾口駅の駅舎、東京都港区の麻生図書館、商業施設ではみなとパーク芝浦といった施設がみられます。新国立競技場の建築で木造建築物が改めて注目度が高まることは間違いないですし、ネックとなっているコスト、不燃性や難燃性の向上等がクリアされていけば、こうした木材市場は大きく飛躍することになると考えます。